本稿は、そうした混乱のただ中で、学生ボランティアを裏から支えた一人の記録です。
ワカツクの渡辺一馬さんは、自らを「こがね色には全然焼けていない、ひ弱な裏方」と笑いました。彼が担ったのは、瓦礫撤去や炊き出しの最前線ではなく、支援が動き続けるための「仕組み」を整える仕事でした。現場の情報をつなぎ、資金の流れを整理し、行政と民間の橋渡しをする。その地味で地道な営みこそが、被災地支援を長く支えた「見えない土台」でした。

渡辺さんの言葉は、災害の記憶を超えて今も響きます。教育現場で子どもたちを導く人も、地域の再生に関わる人も、きっと同じ問いに行き当たるでしょう。「支援をどう続けるか」「人と人をどうつなぐか」。その答えを、彼の「裏方の知恵」から探っていきます。

「見えない現場」と向き合う学びの現場から

震災直後、現場に立ち上がった“市民の眼”

2011年3月11日、東日本大震災が発生したとき、渡辺一馬さんは仙台市内のビルの中にいました。建物が竹のようにしなり、「おお、世界が終わる」と感じた瞬間を、今も鮮明に覚えているといいます。彼の自宅は盛り土の上に建つ丘陵地にあり、地盤が崩れて全壊。家族とともに角田市の実家へ避難しました。

土日を経て迎えた週明けの月曜日、渡辺さんが仙台駅で目にしたのは、スーツ姿で出社しようとする人々の姿でした。瓦礫が残る街の中を整然と歩くその光景に、「こんな状況でも会社に行こうとする日本人はすごい」と呆然としたといいます。人は混乱のなかでも「元に戻ろう」とする。その現実が、彼の心に深く刻まれました。

会議室という“現場”で始まった支援の仕組みづくり

当初、渡辺さんにはボランティアをするつもりはありませんでした。けれども、市民活動団体で中間支援に携わった経験があり、自然と宮城県庁の緊急対策会議に足を運ぶようになります。会議の場で気づいたのは、「現場がまったく見えていない」という深刻な情報の欠如でした。
情報といえばテレビの報道や限られた報告だけで、どの地域に支援が届いていないのかが分からない。現場では物資が余る地域がある一方で、別の場所では水や食料さえ不足していました。支援が届く地域と届かない地域――その落差を前に、渡辺さんは行動を起こします。

彼は現場を知る民間団体を集め、情報交換会を開きました。「支援が重なるのはいい。でも、届いていない場所を見つけよう」と呼びかけ、組織や立場を越えた協力の輪をつくっていきます。この小さな動きが、やがて複数の団体を結ぶ「みやぎ連携復興センター」設立の端緒となりました。行政と民間のあいだに立ち、情報と物資の流れを整理する。支援を「続けられる形」に整えることが、渡辺さんの裏方としての最初の仕事でした。

「前例がない」から動いた、一民間人の決断

県庁で開かれた会議の中では、象徴的な出来事もありました。国連の関係者が「日本を支援したい」と申し出た際、県の担当者は「日本政府が国連支援を受けると決めていない」として受け入れを拒否しました。その光景を前に、渡辺さんは学生時代の恩師・野田学長の言葉を思い出します。「ルールがないなら、自分たちで作ればいい」。彼は英語が話せないまま通訳を介し、「では、あなたたちの物資を、私個人がもらうことはできますか」と尋ねました。国連側は「いいよ」と即答。これが日本で初めて国連物資が民間経由で提供された事例となり、被災地での支援ルートを切り開くことになりました。「事件は現場ではなく、会議室で起きていたんです」と渡辺さんは笑って語っていました。

学生たちと挑んだ「避難所アセスメントプロジェクト」

そして、もう一つの大きな仕事が全国の学生たちと実施した「避難所アセスメントプロジェクト」でした。県庁が把握できていなかった避難所の実態を明らかにするため、学生たちは三人一組で避難所を回りました。ノートとペンを手に、避難者の人数や食料の量、弱者へのケアの有無を一カ所ずつ確認していく。時に怒られながらも、彼らは「誰かがやらなければ」と信じて活動を続けました。集められたデータは毎週報告書としてまとめられ、県庁の会議で共有されました。そこには、支援の格差が赤裸々に示されていたといいます。パンとおにぎりが三食届く避難所がある一方で、一日一食も満足に取れない地域も残っていました。

「行動の教育」としての災害支援

この調査が、行政の意思決定を支える「根拠」となり、支援の空白地帯を埋めるための重要な基盤となります。渡辺さんが担ったのは、誰にも注目されない「裏方」の仕事でしたが、その陰にこそ、支援が動き続ける仕組みが生まれていました。

会議室という目に見えない現場で制度の隙間を埋め、人と人をつなぐ。そこにあったのは、災害支援を「行動の教育」として捉え直す視点でした。東日本大震災の混乱の中で生まれたこの実践は、学生たちのボランティア教育や地域連携のあり方を今に伝える、貴重な「現場の教材」といえます。

「支援を動かす構造」としての裏方力

善意ではなく「設計」で動く支援

渡辺一馬さんの行動を支えていたのは、単なる善意ではありません。そこには、「仕組みを設計する」という冷静なまなざしがありました。彼が自らを「裏方」と呼んだのは、感情ではなく構造を重んじ、目立つ行動よりも支援の「しくみ」を整えることに価値を置いたからです。被災地で混乱が続く中、彼が見ていたのは、現場で動く人ではなく、それを「どう動かし続けるか」という全体の仕組みでした。

「公」と「私」をつなぐ中間支援のデザイン

まず注目すべきは、行政・NPO・民間という異なる領域を「つなぐ」ための中間支援を、誰もが担える形に設計したことです。国連物資の受け入れにしても、避難所アセスメントにしても、渡辺さんは「公」と「私」の間に立ち、情報と行動を橋渡しする役割を明確にしました。
行政は制度に基づいて動き、民間は感情で動く。その間に立って両者の速度と温度を調整し、支援を流通させる仕組みを作ったのです。支援は善意の集まりでは持続しない。制度と行動のあいだに「回路」を設けて初めて機能する。彼の動きは、そのことを明確に示していました。

「前例主義」を越える柔軟な実践

また、渡辺さんの裏方力は、災害時の「前例主義」への挑戦でもありました。行政が動けないのは意志の欠如ではなく、制度が守るべき公平性や透明性が足かせとなるからです。だからこそ彼は、「一民間人」として行動する余白をつくりました。県庁の会議で国連支援を断られた瞬間に「では、私がもらいます」と手を挙げたのは、まさにその余白の発見でした。
ルールの外から動くことで制度を壊すのではなく、現実に合わせて「回す」。それは抵抗ではなく補完でした。行政を批判するのではなく、行政を機能させるための柔軟な実践。それが渡辺さんの「裏方哲学」だったのです。

支援を「終わらせる」ための構造づくり

さらに見逃せないのは、支援を「終わらせる」ための構造づくりです。渡辺さんは、「いつまでも助け続ける支援」を危ういと考えていました。被災地での無料配布を続ければ、地元商店の経済活動は止まり、地域の自立が遅れてしまう。だからこそ、彼は「お金を使う楽しさ」を取り戻す仕組みを提案し、地元事業者が小さな単位で再開できるように、ミュージックセキュリティーズと連携し、小口ファンドを設計しました。支援を善意の枠に閉じ込めず、経済の再生と両立させる。この発想は、2011年当時の復興現場では極めて先進的なものでした。

「人を信じる力」が生み出す持続の構造

こうした取り組みの根底にあったのは、「人を信じる力」です。被災地で支援を受ける人々の中にこそ、次の地域を担う力があると信じ、その力を活かす仕組みをつくる。裏方の仕事とは、制度の影で動く調整役ではなく、「人が再び動き出す構造を整えること」でした。渡辺さんの実践は、東日本大震災の支援を通して、支援そのものを「教育の場」へと昇華させた。支えるとは何か、人が動くとはどういうことか。その問いを、彼の背中は静かに語っていました。

教育・地域・防災に活かす「裏方の知恵」

渡辺さんの経験は、災害復興という特殊な場面にとどまりません。そこには、教育・地域づくり・防災といった、私たちの身近な現場にも通じる「人を動かす知恵」があります。彼の実践を読み解くと、それは一貫して「行動を生む構造を育てる教育」だったことに気づきます。

教育――「学びの動機と責任」をつくる

渡辺さんが宮城大学で学んだ「ルールを作る側に立て」という教えは、まさにPBL（課題解決型学習）の原点にあります。彼は「与えられた課題を解く」よりも、「社会の中で課題を見つけ、仕組みを作ること」こそ学びだと体得しました。その思想は、彼の事業「ワカツク」にも受け継がれています。学生が社会の中で試行錯誤しながら自らの役割を見いだすこと。それは、東日本大震災での実践を経て形になった「生きた教育モデル」でした。

教育とは、知識を得ることではなく、社会の矛盾や不具合を前に「自分は何ができるか」を考え続ける力を育てること。渡辺さんの裏方としての姿勢は、その問いを学生に投げかける教材そのものでした。

地域――「好きになる力」がつなぐ関係

地域連携の実践において、渡辺さんが大切にしていたのは「好きになる力」でした。立場も利害も異なる人々をつなぐためには、理屈よりも感情の共鳴が必要だといいます。「両方を好きになろうとしたとき、損得を越えた関係が生まれる」。彼が繰り返し語ったこの言葉には、冷静なコーディネートの根底にある、人間への信頼がにじんでいます。

この「好きになる力」は、教育現場のチーム形成にも通じます。生徒や学生、教員、地域の人々、その誰か一方に偏らず、関係するすべての人を「好きになろう」とする視点が、持続可能な学びの場をつくるのです。支援を成り立たせるのは制度ではなく、関わりを楽しめる人間の温度。その発想こそ、地域協働の本質といえます。

防災――「一隅を照らす」日常の実践へ

そして、防災の文脈で渡辺さんが強調したのは、「遠い課題より、目の前の一隅を照らす」姿勢でした。壮大な構想よりも、隣の人に声をかける実践。彼は講演の中で、「遠い国の子どもに寄付しながら、目の前のホームレスを見て見ぬふりをする」大人の矛盾を指摘しています。それは、支援とは何かという根源的な問いでもありました。

災害時だけでなく、日常のなかで困っている人に気づき、声をかけること。そんな行動が積み重なる社会こそ、最も強いレジリエンスを持つ社会です。防災とは特別な訓練ではなく、「日常の関係性を丁寧に育てること」。渡辺さんの裏方としての実践は、災害支援を通して教育と地域を結ぶ新しい学びのかたちを示していました。

「特別な支援」を「日常の習慣」に戻すために

渡辺一馬さんの問いは、震災から十数年を経たいまも私たちに響いています。「次に災害が起きたとき、君たちは誰かを助けに行けるか」。阪神・淡路大震災を経験した人々が「恩返しだから」と東北に足を運んだように、次に誰かの手を取るのは、今を生きる私たちの番です。

「支援を日常化する」ための教育へ

本当に必要なのは、支援を特別な行動ではなく、日常の習慣として根づかせることです。渡辺さんが構築したインターンシップの仕組みは、その考えを教育の中で具体化したものでした。大学生が地域の課題を調べ、地域の人と一緒に解決策を考え、大学がその経験を単位として評価する。この流れには、「支援＝学び＝社会参加」という一つの循環がありました。災害が起きたときだけ動く支援ではなく、平時から人と人が助け合う文化を育てること。それが、次の災害を生き抜くための最も確かな備えなのです。

「自分たちの幸せ」を定義できる社会へ

渡辺さんは、復興の先にある東北の未来をこう語りました。「君たちは年収200万だから不幸だよね」と言われても、「だから？」と笑って返せる社会にしよう。他人の尺度ではなく、自分たちの幸せを自分たちで定義する。魚を獲り、畑を耕し、暮らしをつくる。そうした営みを誇れる文化こそ、地域の自立であり、希望なのだと。経済的な豊かさよりも「誇り」と「関係性」を重んじる価値観が、この言葉には息づいています。支援の最終目標は、援助を必要としない社会をつくること。その姿勢が、彼の裏方の哲学の根底に流れていました。

「人を助ける」から「人を支える」へ

支援とは、人を助けることではなく、人が幸せに働ける状態を支えること。渡辺さんが実践した裏方としての姿勢は、災害に限らず、教育や地域づくりの現場にも生きています。誰かの背中をそっと押す、仕組みを整える、関係をつなぐ。そうした静かな働きの中に、支援の本質があります。私たちが次に立つべき現場は、非常時の被災地ではなく、いま目の前にある日常の中にあります。支援の文化を特別なものとしてではなく、暮らしの中に戻していく。その静かな実践こそが、渡辺一馬さんが残した最大のメッセージであり、未来への手渡しなのです。

中間支援が動かした復興の現場──裏方から学ぶ関係構築

災害支援を支えた「裏方の知恵」